個人Gの本年における各種所得の金額は、事業所得が300万円、不動産所得が▲100万円（損失）、上場株式等の譲渡に係る譲渡所得が▲50万円（損失）であった。所得税法上の損益通算に関する記述として正しいものはどれか。

• A不動産所得の損失100万円及び譲渡所得の損失50万円のいずれも事業所得と損益通算できる。
• B上場株式等の譲渡損失50万円は事業所得と損益通算できるが、不動産所得の損失100万円は損益通算できない。
• ✓不動産所得の損失100万円は事業所得と損益通算できるが、上場株式等の譲渡損失50万円は原則として事業所得と損益通算できない。
• Dいずれの損失も事業所得と損益通算することはできない。