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出典: オリジナル想定問題（当サイト作成、実際の過去問ではありません）。公表されている出題範囲に基づく（最終更新 2026-10-14）
周波数150MHzの電波を半波長ダイポールアンテナで送信する場合、理論上のアンテナ全長（素子長）は約何mか。
- A0.5m
- ✓1m
- C1.5m
- D2m
解説
波長λ[m]=300/f[MHz]より、150MHzの波長は2mとなる。半波長ダイポールアンテナの全長は波長の半分なので1mとなる。
根拠無線工学：アンテナの基礎（波長と半波長ダイポールアンテナの長さの算出）
振幅変調（AM）と周波数変調（FM）の雑音に対する特性の違いについて、正しいものはどれか。
- AAMはFMより占有周波数帯幅が広く、雑音に強い
- BFMはAMより占有周波数帯幅が狭く、振幅方向の雑音の影響を受けやすい
- ✓FMはリミッタ回路で振幅方向の雑音を除去できるためS/N比が改善されやすいが、占有周波数帯幅はAMより広くなる
- DAMはリミッタ回路により振幅雑音を除去できるため、FMよりS/N比に優れる
解説
FMは振幅成分に雑音が乗ってもリミッタで除去できるためS/N比が改善されやすい特徴があるが、その反面、変調によるスペクトルの広がりのため占有周波数帯幅はAMより広くなる。
根拠無線工学：変調方式の比較（AMとFMの雑音特性・占有周波数帯幅の違い）
送信機は正常に動作しているが、送信中にSWRメーターが異常に高い値を示した。このとき最初に行うべき対応として適切なものはどれか。
- A送信電力を最大にして電波の到達状況を確認する
- ✓送信を中止し、アンテナ及び給電線の接続状態を点検する
- C送信機の発振周波数を変更して様子を見る
- D受信機の感度を調整して対応する
解説
SWRの異常な上昇はアンテナ系の不整合や断線・接触不良を示すことが多く、無理に送信を続けると送信機を損傷する恐れがあるため、まず送信を中止してアンテナ・給電線を点検することが適切である。
根拠無線工学：送受信機の保守・トラブル対応（SWR異常時の対応）
移動局で通信中、通信相手との距離が広がるにつれて受信信号が微弱になり了解度が低下してきた。このときとるべき対応として適切なものはどれか。
- A送信機の変調度を下げる
- B指定周波数から別の周波数へ無断で変更する
- ✓アンテナの向きや設置位置を調整し、見通しの確保や高利得アンテナの使用を検討する
- D受信機のスケルチレベルを最大まで上げる
解説
電波伝搬距離が延びて信号が微弱になった場合は、アンテナの向きや設置を工夫して見通しを確保したり利得の高いアンテナを用いることが有効であり、無断の周波数変更やスケルチの過度な調整は不適切である。
根拠無線工学：電波伝搬とアンテナの基礎（伝搬距離に応じた対応）
スーパーヘテロダイン方式の受信機における信号処理の順序として、正しいものはどれか。
- A高周波増幅→検波→周波数混合→中間周波増幅→低周波増幅
- B周波数混合→高周波増幅→検波→中間周波増幅→低周波増幅
- C高周波増幅→中間周波増幅→周波数混合→検波→低周波増幅
- ✓高周波増幅→周波数混合→中間周波増幅→検波→低周波増幅
解説
スーパーヘテロダイン受信機は、受信信号を高周波増幅した後、局部発振信号と混合して中間周波に変換し、中間周波増幅後に検波を行い、低周波増幅して出力する構成である。
根拠無線工学：受信機の基礎（スーパーヘテロダイン受信機の構成と信号処理順序）
送信機出力10W、給電線損失3dB、アンテナ利得6dBiのとき、実効放射電力（ERP）に最も近い値はどれか。
- A13W
- ✓20W
- C40W
- D5W
解説
給電線損失-3dBとアンテナ利得+6dBを合算すると+3dBとなり、電力比は約2倍となる。したがってERP＝10W×2＝約20Wとなる。
根拠無線工学－空中線及び給電線（実効放射電力の計算）
ある受信機で、近接した場所にある複数の強力な送信局の電波を受信していたところ、それらの周波数の和や差に相当する周波数の妨害波が受信機内部で新たに発生し、受信障害となった。この現象を何と呼ぶか。
- Aイメージ周波数混信
- B感度抑圧効果
- ✓相互変調
- Dスプリアス発射
解説
複数の強い信号が受信機の非線形部分で混合し、元の信号にない周波数成分が生じる現象を相互変調という。イメージ周波数混信は局部発振周波数との関係で単一の特定周波数が生じる別の現象である。
根拠無線工学－受信機（混信・妨害の種類）
電波法及び無線局運用規則における通信の優先順位に関する記述として、正しいものはどれか。
- A緊急通信は遭難通信より優先して取り扱われる
- ✓遭難通信、緊急通信、安全通信、非常通信の順に優先して取り扱われる
- C非常通信は遭難通信と同等の最優先通信として取り扱われる
- D安全通信は非常通信より優先して取り扱われる
解説
人命及び船舶・航空機の安全に関わる通信の緊急度に応じて、遭難通信を最優先とし、以下緊急通信、安全通信、非常通信の順に取り扱うことが定められている。
根拠無線局運用規則（通信の優先順位に関する規定）
電波法に規定する無線局の「目的外使用の禁止」の内容として正しいものはどれか。
- ✓無線局は、免許状に記載された目的又は通信の相手方若しくは通信事項の範囲を超えて運用してはならない
- B無線局は、いかなる場合も免許状に記載された周波数以外を使用してはならない
- C無線局は、他の無線局の通信内容を傍受してはならない
- D無線局は、総務大臣の指定する時間帯以外は運用してはならない
解説
無線局は原則として免許状に記載された目的の範囲内で運用しなければならず、これを超えて運用することは禁止されている（ただし遭難通信等一定の場合を除く）。他の選択肢は別の規定の内容である。
根拠電波法第52条（目的外使用の禁止）
無線従事者の「免許の取消し等」と無線局の「運用停止等」の処分について、その違いを正しく述べたものはどれか。
- Aいずれも無線局という設備そのものを対象とする処分である
- ✓無線従事者の免許の取消し等は従事者個人を対象とし、無線局の運用停止等は無線局を対象とする処分である
- C無線従事者の免許の取消し等は無線局を対象とし、無線局の運用停止等は従事者個人を対象とする処分である
- D両者は同一の処分であり対象の区別はない
解説
無線従事者の免許の取消し等は無線従事者という資格者個人に対する処分であるのに対し、無線局の運用停止等は無線局という開設された施設に対する処分であり、対象が異なる。
根拠電波法第76条（無線局の運用停止等）及び第79条（無線従事者の免許の取消し等）
無線従事者の免許を受けようとする者が、電波法に規定する罪を犯して罰金以上の刑に処せられ、その執行を終わった日から現在まで一定期間を経過していない場合、電波法上の取扱いとして正しいものはどれか。
- A刑の執行を終えていれば、経過期間にかかわらず必ず免許が与えられる
- ✓欠格事由に該当するため、免許を与えないことができる
- C一度でも刑に処せられた者は、将来にわたり永久に免許を受けられない
- D罰金刑であれば欠格事由には該当しない
解説
電波法に規定する罪を犯し罰金以上の刑に処せられ、その執行を終わってから一定期間を経過しない者は欠格事由に該当し、免許を与えないことができるとされている。永久に受けられないわけではない。
根拠電波法（無線従事者免許の欠格事由に関する規定）
無線局の免許の有効期間と無線従事者の免許に関する記述として正しいものはどれか。
- A無線局の免許、無線従事者の免許とも有効期間の定めはなく終身有効である
- ✓無線局の免許には総務省令で定める有効期間があり満了時には再免許の手続きが必要だが、無線従事者の免許には有効期間の定めがない
- C無線従事者の免許には有効期間があり、無線局の免許には有効期間がない
- D無線局、無線従事者とも免許の有効期間は一律1年と定められている
解説
無線局の免許には総務省令で定める有効期間が設けられており、満了前に再免許の申請を行う必要があるが、無線従事者の免許には有効期間の定めがなく、取消し等がない限り効力が継続する。
根拠電波法（無線局の免許の有効期間及び無線従事者免許に関する規定）
地震、台風、洪水等により有線通信を利用することができないか又はこれを利用することが著しく困難であるときに、人命の救助、災害の救援、交通通信の確保又は秩序の維持のために行われる無線通信を電波法上何と呼ぶか。
- ✓非常通信
- B緊急通信
- C安全通信
- D放送の受信
解説
非常通信は、災害等の非常事態下で有線通信が利用できない場合に人命救助等のために行われる無線通信として電波法に定義されている。緊急通信や安全通信はそれぞれ別の状況（船舶・航空機の危険予防等）を対象とする異なる制度である。
根拠電波法第52条（目的外使用の禁止の例外：非常通信）
無線局に対する電波法に基づく検査において、免許人が検査員の立入りを拒否した場合の電波法上の扱いとして正しいものはどれか。
- A単なる注意で済まされ、特段の不利益はない
- ✓検査拒否は電波法上の罰則の対象となる
- C免許が自動的に失効する
- D検査を延期すればよく、罰則は科されない
解説
電波法に基づく検査の拒否や妨害は罰則の対象となる行為として規定されている。単なる注意で済むものではなく、免許が自動的に失効するわけでもない。
根拠電波法（無線局の検査及び検査忌避に対する罰則）
無線局運用規則に定める欧文通話表と和文通話表の使い分けについて、正しいものはどれか。
- ✓欧文通話表はアルファベットを、和文通話表は仮名を1字ずつ確実に伝える際に用いる。
- B欧文通話表は和文通信に、和文通話表は欧文通信に用いる。
- C欧文通話表は数字を、和文通話表はアルファベットを伝える際に用いる。
- D両者は同一内容であり、使用者の好みにより自由に選べる。
解説
欧文通話表（Alfa, Bravo…）はローマ字（アルファベット）を、和文通話表（朝日のア、いろはのイ…）は仮名を、聞き誤りを防ぐため1字ずつ伝える際に用いる。両者は対象文字の種類が異なり、混同してはならない。
根拠無線局運用規則 欧文通話表・和文通話表
無線電話通信で、呼出符号中に含まれる「Q」という文字を相手局に誤りなく伝える必要がある場合に用いるべき方法はどれか。
- A文字をそのまま1回だけ発音して送る。
- ✓欧文通話表を用い「Quebec」として送る。
- C和文通話表を用い「切手のキ」として送る。
- D数字の「9」に読み替えて送る。
解説
アルファベット文字を聞き誤りなく伝えるには欧文通話表を用いる必要があり、「Q」はQuebecで表す。和文通話表は仮名用であり、この場面には適さない。
根拠無線局運用規則 欧文通話表
国際モールス符号において、長点（ダッシュ）の長さは短点（ドット）の長さの何倍と定められているか。
- A2倍
- ✓3倍
- C4倍
- D5倍
解説
国際モールス符号の規約では、短点の長さを1単位としたとき、長点の長さは3単位と定められている。この比率は送信速度にかかわらず一定である。
根拠国際モールス符号の送法（電気通信術）
モールス通信で送信中に、送出した符号に誤りがあったことに気付いた場合、電気通信術上とるべき対応として適切なものはどれか。
- A誤りを無視してそのまま最後まで送信を続ける。
- ✓訂正符号（短点を連続して8個送る符号）を送出した後、誤った文字の前から再送する。
- C直ちに送信を中止し、別の周波数に変更して再送する。
- D相手局からの指摘があるまで訂正は行わない。
解説
モールス通信で誤りに気付いたときは、訂正符号（短点8個、プロサインHH）を送出して誤りを知らせ、誤った文字の直前から正しく再送するのが正しい手続きである。
根拠電気通信術（モールス通信の訂正手続）
モールス通信で特定の相手局を呼び出す場合の手続きの順序として、正しいものはどれか。
- A自局の呼出符号 → DE → 相手局の呼出符号 → K
- ✓相手局の呼出符号 → DE → 自局の呼出符号 → K
- CDE → 相手局の呼出符号 → 自局の呼出符号 → K
- D相手局の呼出符号 → 自局の呼出符号 → DE → K
解説
特定局を呼び出す場合は、まず相手局の呼出符号を送り、続けて「DE（～から）」の後に自局の呼出符号を送り、最後に送信を促す「K」で結ぶ順序が正しい手続きである。
根拠電気通信術（モールス通信の呼出し手続）
モールス通信において、雑音等により送信局からの符号の一部が判読できなかった場合、受信局が取るべき対応として適切なものはどれか。
- ✓送信局に対し「RPT」を送信し、判読できなかった部分の反復を求める
- Bそのまま受信を継続し、判読できなかった部分は推測で補う
- C受信を中断し、周波数を変更して再度呼び出す
- D送信局に「QRX」を送信し、通信の中断を求める
解説
「RPT」は反復を要求する略語であり、受信できなかった部分の再送を求めるのが電気通信術上の標準的な手続きである。推測で補ったり通信を中断したりするのは適切でない。
根拠電気通信術（モールス通信における略語の使用）
無線電話で長文の通報を送信する場合、送信局が通報の途中で相手局の受信状況を確認するために一般的に行う対応として適切なものはどれか。
- A送信電力を一時的に増大させてから送信を継続する
- B通報を最後まで送信してから、一括して受信状況を確認する
- ✓適当な箇所で送話を区切り、「どうぞ」と送って相手局の応答を求める
- D通報の送信を中止し、別の周波数に変更する
解説
長文の通報では適当な箇所で区切り「どうぞ」を送って相手局の受信状況を確認しながら送信を進めるのが一般的な手続きである。
根拠電気通信術（無線電話通信における通報送信の手続き）