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出典: オリジナル想定問題（当サイト作成、実際の過去問ではありません）。公表されている出題範囲に基づく（最終更新 2026-09-06）
A社は、財務の視点では目標利益を達成しているが、顧客の視点では顧客満足度指標が悪化していることが判明した。BSC(バランススコアカード)の考え方に基づき、A社が次に行うべき対応として最も適切なものはどれか。
- ✓顧客満足度悪化の原因を内部プロセスの視点と学習と成長の視点から分析し、因果関係を明らかにする。
- B財務指標の目標値を引き上げて、達成状況を再評価する。
- C顧客の視点の指標を測定対象から除外し、財務指標のみで評価する。
- D株主への配当性向を高めて、財務の視点の評価を優先する。
解説
BSCは財務・顧客・内部プロセス・学習と成長の4つの視点間の因果関係を重視する手法であり、上位の視点の課題は下位の視点の改善によって解決を図るという論理構造をもつ。したがって顧客満足度の悪化は、内部プロセスや学習と成長の視点から原因を分析すべきである。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「経営戦略手法」BSC(バランススコアカード)
次のa～dは、企業における情報システム戦略の策定から個別システムの開発着手に至るまでの活動である。一般的な手順として最も適切な順序はどれか。 a 全体最適化計画の策定 b 個別システム化構想・計画の策定 c 経営戦略・事業戦略の策定 d 情報システム戦略の策定
- Ac→a→d→b
- ✓c→d→a→b
- Cd→c→a→b
- Da→c→d→b
解説
経営戦略・事業戦略の策定を受けて情報システム戦略が策定され、それに基づき全社的な全体最適化計画が策定される。その上で個別事業・業務領域における個別システム化構想・計画が具体化される。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「情報システム戦略の策定」「全体システム化計画」「個別システム化構想・計画」
経営戦略策定手法の一つであるSWOT分析における「機会(Opportunity)」の説明として、最も適切なものはどれか。
- ✓法規制の変化や市場の拡大など、自社にとって有利に働く可能性がある外部環境要因
- B自社が保有する技術力やブランド力など、競合他社に対して優位に働く内部要因
- C自社の組織体制や人材不足など、事業展開の妨げとなる内部要因
- D競合他社の新規参入や代替品の登場など、自社にとって不利に働く外部環境要因
解説
SWOT分析では、内部要因を強み(Strength)・弱み(Weakness)、外部環境要因を機会(Opportunity)・脅威(Threat)に分類する。機会は自社にとって有利に働く外部環境の変化を指す。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「経営戦略手法」SWOT分析
ある投資案件の投資額は800万円であり、この投資によって年間120万円の利益が見込まれている。この投資案件のROI(投資利益率)は何%か。
- A20%
- B10%
- C25%
- ✓15%
解説
ROIは年間利益÷投資額で求められ、120万円÷800万円=0.15、すなわち15%となる。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「投資対効果の評価」(ROI)
プロダクトポートフォリオマネジメント(PPM)において、「市場成長率が高く、市場占有率も高い」事業と「市場成長率が低いが、市場占有率が高い」事業の性質の違いに関する記述のうち、最も適切なものはどれか。
- A前者は「金のなる木」に分類され資金創出源となるのに対し、後者は「花形」に分類され追加投資が必要である。
- ✓前者は「花形」に分類され成長維持のために追加投資が必要であるのに対し、後者は「金のなる木」に分類され安定的な資金創出源となる。
- C前者は「問題児」に分類され撤退を検討すべきであるのに対し、後者は「負け犬」に分類され追加投資によって育成すべきである。
- D両者はいずれも「負け犬」に分類され、資金投入を停止して撤退を検討すべき事業である。
解説
PPMでは市場成長率と市場占有率の2軸で事業を分類し、両方が高い事業は「花形」で成長維持のため資金流出が続きやすく、成長率は低いが占有率が高い事業は「金のなる木」として安定的にキャッシュを生み出す。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「経営戦略手法」プロダクトポートフォリオマネジメント(PPM)
経営戦略における「コアコンピタンス」の説明として、最も適切なものはどれか。
- ✓他社が容易に模倣できない、企業の中核となる独自の技術・能力
- B企業が保有する現金及び現金同等物の総額
- C市場における自社製品のシェア率
- D競合他社との合併によって得られる相乗効果
解説
コアコンピタンスとは、他社が模倣困難で、顧客に対して自社ならではの価値を提供できる中核的な技術・能力を指す。財務指標や市場シェア、M&Aによるシナジーとは異なる概念である。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「経営戦略手法」（コアコンピタンス）
システム監査の実施手順において、監査計画の策定に続いて最初に行うべき活動はどれか。
- A監査報告書の作成
- ✓予備調査
- C改善提案のフォローアップ
- D本調査
解説
システム監査は、監査計画の策定後、監査対象の概要やリスクを把握するための予備調査を行い、その結果を踏まえて本調査、評価・結論、監査報告、フォローアップへと進むのが一般的な手順である。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「システム監査」（監査の実施手順）
A社は基幹業務システムをクラウドサービスへ移行するに当たり、特定ベンダーへの過度な依存(ベンダーロックイン)を懸念している。ベンダーロックインを回避するための対応として最も適切なものはどれか。
- A特定ベンダー独自のAPIやデータ形式を積極的に採用し、機能を最大限活用する
- B契約期間をできるだけ長期化し、価格交渉力を高める
- ✓データ形式やインタフェースの標準化を重視し、他サービスへの移行が可能な構成を採用する
- D単一ベンダーに全システムを集約し、運用管理を一元化する
解説
ベンダーロックインを回避するには、特定ベンダー固有の仕様への依存を避け、標準化されたデータ形式やインタフェースを採用して移行可能性を確保することが有効である。他の選択肢はいずれもロックインを助長する方向の対応である。
根拠シラバス「情報システム戦略」―クラウドサービス活用及びITベンダー管理に関する知識項目
ソフトウェア開発会社の従業員が業務に関連して行った発明について、あらかじめ勤務規則等により使用者に特許を受ける権利を取得させる旨を定めていた場合の扱いとして、最も適切なものはどれか。
- ✓あらかじめの定めにより、特許を受ける権利は発明の時から使用者に帰属し、従業員は相当の利益を受ける権利を有する
- B発明者である従業員に特許を受ける権利が帰属し、使用者は無償の通常実施権を持つのみである
- C職務発明について使用者が権利を得るには、発明完成後に個別の譲渡契約を締結しなければならない
- D職務発明であっても、特許を受ける権利は常に従業員に帰属し、使用者に譲渡することはできない
解説
特許法上の職務発明制度では、あらかじめ契約・勤務規則等で定めておけば、特許を受ける権利は発明の時から使用者に帰属し、発明者である従業員は相当の利益を受ける権利を有する。個別の譲渡契約は不要である。
根拠特許法第35条（職務発明）
ある事業の売上高は1,000万円、損益分岐点売上高は700万円である。この事業の安全余裕率は何%か。
- A70%
- B42.9%
- C40%
- ✓30%
解説
安全余裕率は(売上高－損益分岐点売上高)÷売上高で計算され、(1,000－700)÷1,000×100=30%となる。
根拠シラバス「会計・財務」―損益分岐点分析に関する知識項目
次のa～dは、企業が新規事業を企画する際の一般的な活動である。最も適切な順序はどれか。 a 事業化の意思決定 b アイデアの創出 c 事業性評価(市場性・収益性の検証) d 事業計画の具体化
- Ab→d→c→a
- ✓b→c→d→a
- Cc→b→d→a
- Db→c→a→d
解説
新規事業企画では、まずアイデアを創出し、その事業性を評価した上で事業計画を具体化し、最終的に事業化の意思決定を行うのが一般的な流れである。
根拠シラバス「事業戦略と情報化」―新事業・新サービス企画のプロセスに関する知識項目
アンゾフの成長マトリクスにおける「市場開拓戦略」と「製品開発戦略」の違いに関する記述のうち、最も適切なものはどれか。
- A市場開拓戦略は新製品を新市場に投入する戦略であり、製品開発戦略は既存製品を既存市場に投入する戦略である
- ✓市場開拓戦略は既存製品を新規市場に投入する戦略であり、製品開発戦略は既存市場に新製品を投入する戦略である
- C市場開拓戦略と製品開発戦略は、いずれも既存の製品と市場の組み合わせを強化する戦略であり、リスクは同程度に低い
- D市場開拓戦略は多角化の一種であり、製品開発戦略は市場浸透の一種である
解説
アンゾフの成長マトリクスでは、市場開拓戦略は既存製品を新たな市場に投入する戦略、製品開発戦略は既存市場に新製品を投入する戦略として区別され、いずれも市場浸透戦略より高いリスクを伴う。
根拠シラバス「経営戦略手法」―アンゾフの成長マトリクスに関する知識項目
A社は、中期経営計画で掲げた「顧客満足度向上による売上拡大」という戦略目標を達成するために、特に重要となる少数の要因を特定し、そこに経営資源を集中させたいと考えている。この目的に適した考え方として最も適切なものはどれか。
- ✓重要成功要因(CSF)
- Bバランススコアカード(BSC)
- CSWOT分析
- Dプロダクトポートフォリオマネジメント(PPM)
解説
戦略目標を達成するために特に重要となる要因を絞り込み、経営資源を集中させる考え方はCSF(重要成功要因)である。BSCは業績評価の枠組み、SWOT分析は環境分析手法、PPMは事業ポートフォリオ評価手法であり目的が異なる。
根拠シラバス「経営戦略手法・企業活動に関する知識」
複数の企業が出資して新会社を設立し共同で事業を運営する「ジョイントベンチャー(合弁事業)」と、一方の企業が他方の企業の経営権を取得する「M&A(買収)」との違いに関する記述として、最も適切なものはどれか。
- AジョイントベンチャーとM&Aは、どちらも出資比率にかかわらず単独の企業が経営権を握る点で共通している。
- BM&Aでは複数企業が対等な立場で新会社を設立し共同経営を行うのに対し、ジョイントベンチャーでは一方の企業が他方の経営権を完全に取得する。
- ✓ジョイントベンチャーは複数企業が共同出資して新会社を設立し経営を分担するのに対し、M&Aは一方の企業が他方の経営権を取得し意思決定の主導権を単独で持つ。
- DジョイントベンチャーもM&Aも、既存の両企業が合併して一つの法人格に統合される点で違いはない。
解説
ジョイントベンチャーは複数企業が共同出資し経営責任を分担する形態であるのに対し、M&Aは一方の企業が他方の経営権を掌握し単独で意思決定を行う点で性質が異なる。
根拠シラバス「企業間連携・提携形態に関する知識」
A社では、営業部門・製造部門・人事部門がそれぞれ独自にITベンダーを選定してシステムを構築してきた結果、データ形式の不整合やシステム間連携の困難、重複投資が顕在化している。全社最適の観点からA社が優先的に取り組むべき対応として、最も適切なものはどれか。
- A各部門の予算権限をそのまま維持しつつ、部門ごとのシステム更改を加速する。
- B全部門のシステムを一括して同一ベンダーに委託し、価格交渉力を高める。
- ✓CIOを中心とした全社的なITガバナンス体制を構築し、情報システム戦略に基づく全体最適化計画を策定する。
- D各部門のシステム化構想を個別に承認し、部門ごとの投資対効果のみで判断する。
解説
部門最適が進み全体最適が損なわれている状況では、CIOを中心としたガバナンス体制のもとで全社的な情報システム戦略・全体最適化計画を策定することが根本的な解決策となる。他の選択肢は部門最適をむしろ助長する。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「対象者像・業務と役割」「情報システム戦略の策定・ITガバナンス」
A社は中期経営計画において「顧客満足度向上による売上拡大」という戦略目標(KGI)を掲げた。この目標の達成度を継続的にモニタリングするためのKPIとして、最も適切なものはどれか。
- A経営理念の周知率
- ✓顧客からのリピート購入率
- C従業員の平均年齢
- D株主総会の出席率
解説
KPIはKGI達成に向けた中間的・先行的な指標であり、顧客満足度向上と売上拡大に直結するリピート購入率が最も適切である。他の指標は戦略目標との関連性が薄い。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「経営戦略の策定・評価指標(KGI/KPI)」
ある事業の固定費は800万円、変動費率は売上高の60%であり、目標利益200万円を達成したい。この目標を達成するために必要な売上高は何万円か。
- ✓2,500万円
- B2,000万円
- C3,000万円
- D1,667万円
解説
売上高をSとすると、S－0.6S－800＝200より0.4S＝1,000、S＝2,500万円となる。固定費のみで割った2,000万円や目標利益を無視した計算は誤りである。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「損益分岐点分析・CVP分析」
次のa~dは、企業が他社との業務提携(アライアンス)を構築する際の一般的な活動である。最も適切な順序はどれか。 a 提携先候補の選定と交渉 b 提携の目的・戦略的意義の明確化 c デューデリジェンスの実施 d 提携契約の締結
- Aa→b→c→d
- ✓b→a→c→d
- Cb→c→a→d
- Da→c→b→d
解説
まず自社にとっての提携の目的・戦略的意義を明確にした上で提携先候補を選定・交渉し、その後デューデリジェンスを経て契約締結に至るのが一般的な流れである。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「企業提携・M&A戦略」
企業における「CIO(最高情報責任者)」と「CTO(最高技術責任者)」の役割の違いに関する記述のうち、最も適切なものはどれか。
- ✓CIOは経営戦略に基づく情報システム戦略の策定とIT投資全体の最適化を担うのに対し、CTOは製品・サービスに関わる技術戦略や技術的な意思決定を担う。
- BCIOは製品・サービスに用いる技術の選定や研究開発を主導するのに対し、CTOは全社のIT投資予算を統括する。
- CCIOとCTOは同一の役割を指す異なる呼称であり、実質的な違いはない。
- DCIOは技術部門の人事評価のみを担当し、CTOは経営会議への出席権限を持たない。
解説
CIOは経営とITの橋渡し役として情報システム戦略やIT投資全体の最適化を担うのに対し、CTOは製品・サービスに関わる技術戦略・技術的意思決定を担う点で役割が異なる。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「対象者像・CIO/CTOの役割」
A社は新規デジタルサービスの企画において、顧客の潜在ニーズを深く理解するため、観察と共感を起点とする発想法を採用することにした。デザイン思考のプロセスにおいて、最初に行うべき活動として最も適切なものはどれか。
- ✓共感(Empathize)によって顧客の行動や感情を観察・理解する
- B得られた知見をもとに解決すべき課題を定義する
- Cアイデアを基に試作品(プロトタイプ)を作成する
- D試作品を顧客に提示してフィードバックを得る
解説
デザイン思考は共感(Empathize)→定義(Define)→発想(Ideate)→試作(Prototype)→テスト(Test)の順に進めるのが一般的であり、最初に行うのは顧客への共感による観察・理解である。
根拠シラバス「事業戦略の策定」における顧客志向のサービス企画手法(デザイン思考)
経営戦略における「ブルーオーシャン戦略」と「レッドオーシャン戦略」の違いに関する記述のうち、最も適切なものはどれか。
- ✓ブルーオーシャン戦略は競争のない新市場を創造し価値とコストの同時追求を図るのに対し、レッドオーシャン戦略は既存市場内で競合他社とシェアを奪い合う
- Bブルーオーシャン戦略は既存市場でのシェア争いを指し、レッドオーシャン戦略は新市場の創造を指す
- C両戦略はいずれも既存市場における価格競争を前提とする点で共通している
- Dブルーオーシャン戦略はコスト削減のみを追求し、差別化は行わない
解説
ブルーオーシャン戦略は競争のない未開拓市場を創造し、価値創造とコスト低減を同時に追求する戦略であり、既存市場内でのシェア争いであるレッドオーシャン戦略とは対照的な考え方である。
根拠シラバス「経営戦略手法」における競争戦略の考え方
経営環境分析の手法である「PEST分析」において分析対象とする要因の説明として、最も適切なものはどれか。
- A自社の強み・弱みと外部環境の機会・脅威を分析する
- ✓政治・経済・社会・技術の4つのマクロ環境要因を分析する
- C業界内の競合、新規参入、代替品、売り手、買い手の5つの競争要因を分析する
- D自社の経営資源の価値・希少性・模倣困難性・組織を分析する
解説
PEST分析は、Politics(政治)・Economy(経済)・Society(社会)・Technology(技術)の4つのマクロ環境要因を分析し、事業戦略立案の前提となる外部環境変化を把握する手法である。選択肢1はSWOT分析、選択肢3は5フォース分析、選択肢4はVRIO分析の説明であり誤り。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「経営戦略マネジメント」における事業環境分析手法
ポーターの5フォース分析における「新規参入の脅威」と「代替品の脅威」の違いに関する記述として、最も適切なものはどれか。
- ✓新規参入の脅威は、同一業界に新たな競合が参入し既存の市場シェアを奪う可能性を指し、代替品の脅威は、異なる技術や業界から自社製品・サービスと同じ顧客ニーズを満たす別の製品・サービスが登場する可能性を指す
- B新規参入の脅威は、既存の競合他社同士の価格競争の激化を指し、代替品の脅威は、原材料の供給業者の交渉力の高まりを指す
- C新規参入の脅威と代替品の脅威は同じ概念であり、業界内の競争の激しさを表す指標として一体で扱われる
- D新規参入の脅威は、買い手の交渉力の強さを指し、代替品の脅威は、売り手の交渉力の強さを指す
解説
新規参入の脅威は同業界への新規プレイヤー参入によるシェア低下のリスクであり、代替品の脅威は業界の枠を超えて同じ顧客ニーズを満たす別手段の登場によるリスクである点で区別される。両者は5フォース分析における別個の要因であり同一視できない。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「経営戦略マネジメント」における競争戦略分析手法
A社はシステム更改に当たり、オンプレミス案(初期費用3,000万円、年間運用費500万円)とクラウド案(初期費用500万円、年間運用費900万円)を比較検討している。5年間のTCO(総所有コスト)を比較した記述として、最も適切なものはどれか。
- Aオンプレミス案の方がクラウド案より500万円安い
- ✓クラウド案の方がオンプレミス案より500万円安い
- Cオンプレミス案の方がクラウド案より1,000万円安い
- D両案のTCOは同額である
解説
オンプレミス案のTCOは3,000万円+500万円×5年=5,500万円、クラウド案のTCOは500万円+900万円×5年=5,000万円であり、クラウド案の方が500万円安い。
根拠ITストラテジスト試験シラバス「情報システム戦略」におけるIT投資対効果評価(総所有コスト:TCO)
小売業のA社は、店舗ごとに異なるシステムで顧客情報を管理していたため、顧客の購買履歴を横断的に分析できず、One to Oneマーケティングの実現に苦慮していた。この課題を解決するためにA社が優先的に取り組むべき対応として、最も適切なものはどれか。
- A各店舗のシステムをそのまま維持し、店舗ごとの販促キャンペーンの頻度を増やす
- B店舗の営業時間を延長し、来店客数を増やす
- ✓顧客情報を統合管理するCRMシステムを導入し、全社で顧客データを一元化する
- D各店舗独自の会員カードを増発し、ポイント還元率を高める
解説
顧客データが店舗ごとに分断されていることが課題の根本原因であるため、CRMシステムにより顧客情報を全社で一元管理し、横断的な分析基盤を整備することが最も適切である。他の選択肢はいずれもシステムの分断という根本課題を解決しない。
根拠ITストラテジスト試験シラバス:事業戦略の策定に関する知識（顧客関係管理(CRM)）
次のa～dは、システム監査を実施する際の一般的な活動である。最も適切な順序はどれか。 a 監査調書の作成 b 予備調査の実施 c 本調査の実施 d 監査報告書の作成・報告
- Aa→b→c→d
- ✓b→c→a→d
- Cc→b→a→d
- Db→a→c→d
解説
システム監査は、対象業務・システムの概況を把握する予備調査を行った後、詳細な検証を行う本調査を実施し、その結果を監査調書にまとめ、最終的に監査報告書を作成・報告する順序で進める。
根拠ITストラテジスト試験シラバス:システム監査の実施手順に関する知識
B社は自社単独では実現困難な新技術の開発スピードを高めるため、大学やスタートアップ企業と連携し、外部の知識・技術を積極的に取り込みながら新製品開発を進めることにした。このような取組みを表す用語として、最も適切なものはどれか。
- ✓オープンイノベーション
- B垂直統合
- COEM生産
- Dリストラクチャリング
解説
自社の内部資源だけでなく、大学やスタートアップなど外部の知識・技術を積極的に取り込んで新製品・新事業の開発を進める取組みはオープンイノベーションと呼ばれる。垂直統合、OEM生産、リストラクチャリングはいずれも異なる概念である。
根拠ITストラテジスト試験シラバス:事業戦略・事業革新に関する知識（オープンイノベーション）
顧客が抱える課題やニーズに対して、自社の製品・サービスが提供できる独自の価値を明確に示したものを指す用語として、最も適切なものはどれか。
- Aコアコンピタンス
- ✓バリュープロポジション
- Cバリューチェーン
- Dベンチマーキング
解説
バリュープロポジションは、顧客の課題・ニーズに対して自社が提供できる独自の価値を明確化したものである。コアコンピタンスは企業の中核的な強み、バリューチェーンは価値創出の連鎖、ベンチマーキングは他社比較の手法であり異なる概念である。
根拠ITストラテジスト試験シラバス:事業戦略の策定に関する知識（ビジネスモデル策定手法）