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出典: オリジナル想定問題（当サイト作成、実際の過去問ではありません）。公表されている出題範囲に基づく（最終更新 2026-10-03）
盛土の施工において、採取した現地発生土の自然含水比が最適含水比を大きく上回っており、所定の締固め度が得られないおそれがある。このとき取るべき対応として最も適切なものはどれか。
- A転圧回数を増やして締固め度を確保する
- B敷均し厚さを厚くして工程を短縮する
- ✓ばっ気(曝気)乾燥を行い、含水比を最適含水比に近づけてから締め固める
- D締固め機械をより重量の大きいものに変更するだけで対応する
解説
含水比が最適含水比より高い状態では転圧回数や機械の重量を増やしても締固め度は向上しにくく、まず曝気乾燥等で含水比を適正範囲に近づける必要がある。
根拠1級土木施工管理技術検定 第一次検定「土木工学等」分野:土質工学(盛土の締固め管理)
アスファルト舗装の新設工事における一般的な施工順序として、最も適切なものはどれか。
- Aプライムコート→路盤工→タックコート→基層工→表層工
- ✓路盤工→プライムコート→基層工→タックコート→表層工
- C路盤工→タックコート→基層工→プライムコート→表層工
- D基層工→プライムコート→路盤工→タックコート→表層工
解説
路盤を構築した後、路盤面にプライムコートを散布し、基層を施工してからタックコートを散布し、最後に表層を仕上げるのが一般的な施工順序である。
根拠1級土木施工管理技術検定 第一次検定「土木工学等」分野:舗装工学(アスファルト舗装の施工手順)
山岳トンネル工事におけるNATM(ナトム)工法の説明として、最も適切なものはどれか。
- ✓地山自体が持つ支保能力を積極的に活用し、吹付けコンクリートとロックボルト等により地山を支保しながら掘進する工法
- Bあらかじめ製作した部材を現場で組み立てるトンネル工法
- Cシールドマシンを用いて地中を掘進しながらセグメントを組み立てる工法
- D開削により地表から直接掘り下げてトンネルを構築する工法
解説
NATMは地山そのものが持つ支保能力を活かし、吹付けコンクリートやロックボルトなどの支保工によって地山の変形を抑制しながら掘進する工法である。
根拠1級土木施工管理技術検定 第一次検定「土木工学等」分野:トンネル工学(NATM工法)
現場密度試験の結果、湿潤密度1.95g/cm3、含水比12%であった。室内突固め試験による最大乾燥密度が1.80g/cm3であるとき、この現場の締固め度に最も近い値はどれか。
- A88.9%
- B100.8%
- ✓96.7%
- D92.0%
解説
現場の乾燥密度は1.95÷(1+0.12)=1.741g/cm3となり、締固め度は1.741÷1.80×100≒96.7%となる。
根拠1級土木施工管理技術検定 第一次検定「土木工学等」分野:土質工学(締固め度の計算)
単純梁とラーメン構造の力学的な違いに関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A単純梁とラーメン構造はいずれも接合部が剛接合である点で同じである
- Bラーメン構造は支点で回転が自由なピン支持のみで構成される
- C単純梁は軸力のみを伝達し、曲げモーメントは生じない
- ✓単純梁は支点で曲げモーメントを伝達しない構造であり、ラーメン構造は部材接合部が剛接合でありモーメントを伝達する
解説
単純梁は両端が回転自由な支点でモーメントを伝達しないのに対し、ラーメン構造は柱と梁の接合部が剛接合であるため曲げモーメントが接合部を通じて伝達される点が大きく異なる。
根拠1級土木施工管理技術検定 第一次検定「土木工学等」分野:構造力学(単純梁とラーメン構造の比較)
地山の土量が500m³ある土砂を掘削し、運搬して盛土する。土量変化率がL=1.25、C=0.90であるとき、締め固め後の盛土の体積として最も近い値はどれか。
- ✓450m³
- B500m³
- C625m³
- D555m³
解説
締固め後の土量は地山土量にC(締固め土量/地山土量の変化率)を乗じて求める。500×0.90=450m³となる。625m³はLを誤って乗じた値、555m³は0.90で除してしまった誤りである。
根拠土木工学等(土工・土量計算)
橋梁の支承における固定支承と可動支承の機能の違いに関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A固定支承は回転を拘束し水平移動のみを許容する構造であり、可動支承は水平移動と回転の両方を拘束する構造である。
- B可動支承は鉛直荷重を支持せず、水平荷重のみを支持する構造である。
- ✓固定支承は水平方向の移動を拘束し回転を許容する構造であり、可動支承は水平方向の移動と回転の両方を許容する構造である。
- D固定支承と可動支承はいずれも温度変化による桁の伸縮変位を拘束する構造である。
解説
固定支承は桁の水平移動を拘束しつつ回転は許容し、可動支承は温度変化等による桁の伸縮に対応するため水平移動と回転の両方を許容する点が異なる。
根拠土木工学等(構造物・橋梁支承)
不透水性の粘性土層を掘削する開削工事において、床付け面下に高い水圧を有する砂礫層が存在し、掘削の進行に伴い床付け面が持ち上がる現象(盤ぶくれ)の発生が懸念されている。このとき取るべき対応として最も適切なものはどれか。
- A床付け面の掘削速度を上げて短時間で掘削を完了させる。
- ✓ディープウェル工法等により下部砂礫層の地下水位を低下させ、揚圧力を低減させる。
- C土留め壁の根入れ長を短くして施工性を改善する。
- D床付け面に薄いコンクリートを敷いて重量を増やすことなく作業を進める。
解説
盤ぶくれは下部透水層の高い水圧(揚圧力)が不透水層の自重を上回ることで生じる。ディープウェル等で地下水位を低下させ揚圧力を軽減することが根本的な対策となる。
根拠1級土木施工管理技術検定 施工管理法 - 土留め・掘削工事の施工管理(盤ぶくれ対策)
軟弱地盤上での盛土工事において、盛土の施工に伴い基礎地盤に側方への水平変位(側方流動)が生じ、近接する既設構造物に影響を与えるおそれが生じている。このとき取るべき対応として最も適切なものはどれか。
- A盛土材料の含水比を高めて締固めを行う。
- B盛土の高さを一度に積み上げて早期に荷重を加える。
- C基礎地盤の排水を停止し、間隙水圧の低下を防ぐ。
- ✓盛土の施工速度を遅くし、段階的に盛土を行う(段階載荷)とともに、必要に応じて押え盛土を設置する。
解説
軟弱地盤上の盛土では急速な荷重増加により地盤のせん断破壊や側方流動が生じやすいため、段階載荷により間隙水圧の消散を図りつつ、押え盛土で安定を確保することが基本対応となる。
根拠1級土木施工管理技術検定 施工管理法 - 軟弱地盤対策・盛土の施工管理
あるコンクリートの配合において、単位水量が170kg/m3、単位セメント量が340kg/m3であるとき、この配合の水セメント比として最も近い値はどれか。
- A40%
- ✓50%
- C45%
- D55%
解説
水セメント比は単位水量を単位セメント量で除して100を乗じた値であり、170÷340×100=50%となる。
根拠1級土木施工管理技術検定 施工管理法 - コンクリートの配合管理(水セメント比)
土留め支保工(切梁)の組立及び撤去における原則的な作業順序に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A組立は掘削の進行に合わせて下段から上段へ順次設置し、撤去も下段から上段へ順次行う。
- B組立は一括して最下段まで設置してから掘削を行い、撤去は上段から下段へ順次行う。
- C組立は掘削の進行に合わせて上段から下段へ順次設置し、撤去も上段から下段へ順次行う。
- ✓組立は掘削の進行に合わせて上段から下段へ順次設置し、撤去は埋戻しの進行に合わせて下段から上段へ順次行う。
解説
切梁の組立は掘削の進行に合わせて上段から下段へ順次設置し、撤去は埋戻しの進行に合わせて下段から上段へ順次行うのが原則であり、土留め壁の安定を保ちながら施工を進める。
根拠1級土木施工管理技術検定 施工管理法 - 土留め支保工の施工管理
既製杭(打込み杭)と場所打ち杭の施工上の違いに関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A既製杭は現場で孔を掘削してコンクリートを打設するため、大径・大深度の杭に適している。
- ✓既製杭は工場で製作された杭を打撃等により地中に設置するため品質が安定しているが、施工時の騒音・振動が比較的大きい。
- C場所打ち杭は工場であらかじめ製作された杭を使用するため、施工時の騒音・振動が大きい。
- D場所打ち杭と既製杭は、いずれも杭径や杭長に関わらず施工方法や適用条件に差異はない。
解説
既製杭は工場製作のため杭自体の品質が安定している一方、打撃等による施工時の騒音・振動が比較的大きい。これに対し場所打ち杭は現場で孔を掘削してコンクリートを打設するため大径・大深度に対応できるが、孔壁保護など品質管理が重要となる。
根拠1級土木施工管理技術検定 施工管理法 - 基礎工(杭基礎)の施工方法
高さ5mの構造物の端部において足場を設置できず、作業床を設けることが困難な場合、事業者が労働者に対して講ずべき墜落防止措置として、最も適切なものはどれか。
- A作業床の設置が困難な場合は、特別教育を受けた労働者に限り、何らの防護措置を講じることなく作業させてよい。
- B高さが5mであれば墜落のおそれは小さいため、防護措置を講じる必要はない。
- ✓作業床を設けることが困難なときは、防網を張り、労働者に墜落制止用器具を使用させる等の措置を講じる。
- D墜落制止用器具の使用は労働者本人の判断に委ね、事業者は特段の指示を行わなくてよい。
解説
作業床の設置が困難な高所作業では、防網の設置や墜落制止用器具の使用等により墜落による危険を防止する措置を講じる必要がある。高さ2m以上の箇所での作業はこの措置の対象となる。
根拠労働安全衛生規則(墜落等による危険の防止)、施工管理法における安全管理
オープンケーソン工法による基礎の一般的な施工順序として、最も適切なものはどれか。
- A掘削・沈下 → 刃口据付 → ケーソン躯体構築 → 中詰め → 底版コンクリート打設
- ✓刃口据付 → ケーソン躯体構築 → 掘削による沈下 → 底版コンクリート打設 → 中詰め
- C刃口据付 → 底版コンクリート打設 → ケーソン躯体構築 → 掘削・沈下 → 中詰め
- Dケーソン躯体構築 → 中詰め → 刃口据付 → 掘削・沈下 → 底版コンクリート打設
解説
オープンケーソン工法では、まず刃口を据え付けて躯体を構築し、内部掘削によって自重沈下させる工程を繰り返しながら支持層まで沈設し、到達後に底版コンクリートを打設し、最後に中詰めを行う。
根拠基礎工(ケーソン基礎)の施工、オープンケーソン工法の施工手順
発注者から建設工事を請け負った特定建設業者である元請負人が、下請負人からその請け負った建設工事の目的物について引渡しの申出を受けた場合における、下請代金の支払期日に関する建設業法上の規定として、最も適切なものはどれか。
- A下請代金の支払期日は、引渡しの申出を受けた日から起算して1年以内であれば自由に定めることができる
- B下請代金の支払期日については、元請負人と下請負人の合意があれば法令上の制限は一切適用されない
- ✓下請代金の支払期日は、引渡しの申出を受けた日から起算して50日を超えない範囲内において、できる限り短い期間内に定めなければならない
- D下請代金の支払期日は、工事完成後の最終検査に合格した日から起算して50日以内に定めればよい
解説
特定建設業者が注文者である場合、下請代金の支払期日は目的物の引渡し申出があった日から起算して50日を超えない範囲内で、かつできる限り短い期間内に定めなければならない。合意があっても当該制限は排除されない。
根拠建設業法第24条の3（下請代金の支払）
数次の請負関係にある複数の事業者が混在して作業を行う建設現場において、労働災害を防止するため特定元方事業者が講じなければならない措置として、最も適切なものはどれか。
- A各下請負人がそれぞれ独自に安全管理を行えばよく、元方事業者としての統括管理義務は生じない
- B統括安全衛生責任者の選任は、常時労働者数が100人を超える現場に限られ、それ未満の現場では不要である
- C作業間の連絡調整は、工事完了後にまとめて実施すればよい
- ✓関係請負人及びその労働者が参加する協議組織を設置し、作業間の連絡及び調整を行う
解説
労働安全衛生法に基づき、特定元方事業者は協議組織の設置・運営及び作業間の連絡調整など、混在作業による労働災害を防止するための統括管理措置を講じなければならない。
根拠労働安全衛生法第30条（特定元方事業者等の講ずべき措置）
騒音規制法の指定地域内において、くい打機を使用する作業で同法上の特定建設作業に該当するものを実施する場合、事業者が行うべき手続きとして、最も適切なものはどれか。
- A特定建設作業の実施の届出を、作業終了後7日以内に市町村長に提出すればよい
- ✓特定建設作業の実施の届出を、作業開始の日の7日前までに市町村長に提出しなければならない
- C工期が3日未満の特定建設作業は、届出が免除される
- D特定建設作業の届出は都道府県知事に対して行わなければならない
解説
騒音規制法では、指定地域内で特定建設作業を伴う工事を行う者は、原則として作業開始の日の7日前までに市町村長に届け出なければならない。
根拠騒音規制法第14条（特定建設作業の実施の届出）
道路法に基づき道路を占用して土木工事を行う場合の一般的な手続き順序として、最も適切なものはどれか。
- ✓道路占用許可申請→許可証交付→占用工事着手→工事完了届の提出
- B占用工事着手→道路占用許可申請→許可証交付→工事完了届の提出
- C許可証交付→道路占用許可申請→工事完了届の提出→占用工事着手
- D工事完了届の提出→道路占用許可申請→許可証交付→占用工事着手
解説
道路を占用する工事は、事前に道路管理者へ占用許可を申請し、許可証の交付を受けた後に工事に着手し、工事完了後に完了届を提出するのが原則的な順序である。
根拠道路法第32条（道路の占用の許可）
土木工事の施工に際して道路を使用する場合における、道路法に基づく道路占用許可と道路交通法に基づく道路使用許可の違いに関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A道路占用許可と道路使用許可はいずれも所轄警察署長が交付するものであり、許可の目的も同一である
- ✓道路占用許可は道路管理者が、工作物の設置等により道路を継続的に使用する行為に対して与える許可であり、道路使用許可は所轄警察署長が、道路における工事等の行為について交通の安全と円滑の観点から与える許可である
- C道路占用許可は道路交通法に基づくものであり、道路使用許可は道路法に基づくものである
- D道路上で工事を行う場合、道路占用許可を取得すれば道路使用許可は不要となる
解説
道路占用許可は道路管理者が道路の継続的な使用行為に与える許可であり、道路使用許可は所轄警察署長が交通上の支障の観点から与える許可であって、両者は目的・許可権者とも異なり、工事の態様によっては双方の許可が必要となる。
根拠道路法第32条（道路の占用の許可）、道路交通法第77条（道路の使用の許可）
発注者から直接建設工事を請け負った建設業者Aが、下請負人との下請契約の請負金額の総額が政令で定める金額以上となる下請契約を締結した。この場合にAが建設業法上負う義務として、最も適切なものはどれか。
- A下請負人のみが作成義務を負う
- B発注者の許可を得て任意に作成すればよい
- ✓施工体制台帳を作成し、工事現場ごとに備え置かなければならない
- D下請契約の総額が8,000万円以上の場合のみ義務が生じる
解説
発注者から直接工事を請け負った建設業者は、下請契約の総額が政令で定める金額以上となる場合、施工体制台帳を作成し工事現場に備え置く義務を負う。作成義務は元請負人であるAにある。
根拠建設業法第24条の8(施工体制台帳及び施工体系図)
数次の請負関係にある建設現場において、特定元方事業者が選任する統括安全衛生責任者と、関係請負人が選任する安全衛生責任者の役割の違いに関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A統括安全衛生責任者は関係請負人が選任し、安全衛生責任者は元方事業者が選任する
- B両者はいずれも労働基準監督署長の許可を受けて選任される
- C安全衛生責任者は統括安全衛生責任者を兼任することができない場合は選任自体が不要である
- ✓統括安全衛生責任者は元方事業者の事業所全体の安全衛生を統括管理し、安全衛生責任者は統括安全衛生責任者との連絡等を行う
解説
統括安全衛生責任者は特定元方事業者が選任し現場全体の安全衛生管理を統括する。一方、安全衛生責任者は関係請負人がそれぞれ選任し、統括安全衛生責任者との連絡・調整等を行う役割を担う。
根拠労働安全衛生法第15条(統括安全衛生責任者)、第16条(安全衛生責任者)
冬季の現場でコンクリートを打設した後、養生期間中に気温が0℃以下となる日が続く予報が出され、初期凍害の発生が懸念されている。このとき取るべき対応として最も適切なものはどれか。
- AAE剤の使用を中止し、単位水量を増やして流動性を高める
- B養生期間を短縮し、脱型を早めることで作業を進める
- ✓給熱養生等によりコンクリート温度を5℃以上に保ち、初期凍害を防止する
- D打設を中止し、気温が十分に上昇するまで数日間放置する
解説
寒中コンクリートでは、材齢初期に必要な強度を得るまでコンクリート温度を一定以上(目安5℃以上)に保つ給熱養生等が基本対応である。単位水量の増加や養生の中止・短縮は強度低下や品質不良を招き不適切である。
根拠コンクリート工事における寒中コンクリートの養生(施工管理法)
盛土の施工における一般的な作業順序として、最も適切なものはどれか。
- ✓敷均し → 含水量調整 → 締固め → 仕上げ検査
- B含水量調整 → 締固め → 敷均し → 仕上げ検査
- C締固め → 敷均し → 含水量調整 → 仕上げ検査
- D仕上げ検査 → 敷均し → 締固め → 含水量調整
解説
盛土の施工は、材料を所定の厚さに敷均した後、散水や曝気により所定の含水量に調整し、締固めを行って品質(締固め度等)を検査する順序が一般的である。
根拠土工(盛土の施工)
足場上で高所作業を行っている現場で、天候予報により最大風速が基準を超える強風が予想され、作業の実施に危険が及ぶおそれが生じている。このとき事業者が取るべき対応として、最も適切なものはどれか。
- ✓強風等の悪天候により作業の実施に危険が予想される場合は、足場上の作業を中止する
- B安全帯を二重に使用させれば、強風下でも作業を継続してよい
- C作業主任者の裁量のみで、風速の基準にかかわらず継続可否を判断してよい
- D作業速度を落として施工すれば、強風下でも作業を継続してよい
解説
事業者は、強風、大雨、大雪等の悪天候のため作業の実施について危険が予想されるときは、当該作業を中止しなければならないとされている。安全帯の二重使用や作業速度の調整では風による危険を排除できない。
根拠労働安全衛生規則(悪天候時の作業禁止)
小口径管の推進工法による地中埋設管の施工における一般的な作業順序として、最も適切なものはどれか。
- A先導体による掘進・推進 → 発進立坑の築造 → 推進設備の設置 → 到達確認
- ✓発進立坑の築造 → 推進設備の設置 → 先導体による掘進・推進 → 到達立坑での到達確認
- C到達立坑の築造 → 発進立坑の築造 → 推進設備の設置 → 掘進・推進
- D推進設備の設置 → 到達確認 → 発進立坑の築造 → 掘進・推進
解説
推進工法では、まず発進立坑を築造し、推進設備を設置した上で先導体による掘進・推進を行い、到達立坑側で到達を確認する順序が一般的である。
根拠推進工法による管の施工(施工管理法)
品質管理に用いられるパレート図の説明として、最も適切なものはどれか。
- ✓不良項目や要因別の件数を大きい順に並べた棒グラフと、その累積比率を表す折れ線グラフを組み合わせ、主要な要因を把握するための図
- B測定値の分布状況を柱状の図で表し、データのばらつきの状態を把握するための図
- C時系列データの変化を折れ線で表し、上限・下限の管理限界線により工程異常を判定する図
- D対になった2種類のデータの関係を点の分布で示し、相関の有無を調べる図
解説
パレート図は、不良や故障などの発生要因を件数の多い順に並べた棒グラフと累積比率を示す折れ線グラフを組み合わせたものであり、重点的に対処すべき主要な要因を把握するために用いられる。
根拠品質管理(QC七つ道具・パレート図)
大型車の交通量が多い道路において、供用開始から数年でわだち掘れが進行し、その原因が表層の加熱アスファルト混合物の塑性変形(耐流動性不足)によるものと判断された。このとき取るべき補修対策として、最も適切なものはどれか。
- ✓表層を耐流動性の高い改質アスファルト混合物で打ち換える
- B路床の置換工を実施する
- C伸縮装置を増設する
- Dコンクリート舗装への全面変更のみが有効である
解説
塑性変形によるわだち掘れは表層混合物の耐流動性不足が原因であるため、耐流動性に優れた改質アスファルト混合物で表層を打ち換えることが適切な対策となる。路床の置換や伸縮装置の増設は原因に対応した対策ではない。
根拠舗装工事(アスファルト舗装の破損形態と補修)
レディーミクストコンクリートの荷卸し地点でスランプ試験を行ったところ、指定スランプ18cm(許容差±2.5cm)に対し測定値が12cmであった。このとき取るべき対応として、最も適切なものはどれか。
- A現場で加水してスランプを調整してから使用する
- Bスランプが小さいほど品質が良いためそのまま使用する
- ✓許容差を超えているため、当該運搬車のコンクリートの受入れを拒否する
- D圧縮強度に問題がなければスランプの許容差超過は無視してよい
解説
測定値12cmは指定スランプ18cmに対し許容差±2.5cmを大きく超えており、JIS A 5308の受入検査基準を満たさないため当該運搬車のコンクリートは受入れを拒否すべきである。現場での加水は水セメント比を変化させ品質を損なうため禁止される。
根拠レディーミクストコンクリートの品質管理(JIS A 5308 受入検査)